御社中国語サイトの中国主要サーチエンジンにおける収録状況また被リンク数はこちらのチェックツールからご確認いただけます。サーバを日本におく場合は、中国語サーチエンジンのクローラにインデックスされにくくなる恐れがあります。

出典：iResearch

• 80年代以後に生まれた世代は、家事の負担がなく、一日中視聴できる
• できるビジネスユーザーは仕事のため、勤務時間内の視聴は難しい
• ウィークデイとウィークエンドの視聴時間は大体同じ

出典:Tudou.comの統計データ

• 最も多い行為は、メールやIMソフトで友達と動画を共有する
• 年齢が若いほど、参加意識が高まる
• 男性のほうが女性よりネット書き込み率が高い
• 女性ユーザーは友達と一緒に視聴する率が高い

上記の百度の新しいサービスは主に二つのサービスにより構成されています。
一つは「ナビサービス」です。英語勉強、ゲーム、科学知識、子供の歌、アニメーション、親チャンネルなどのカテゴリがあります。もう一つは「百度知道」と連動するＱ＆Aサービスです。その中に勉強広場、科学研究、パソコン常識、歴史、芸術と文学、ホームルームなどのセクションがあります。

百度は「中国語の分かる検索エンジン」を自負していますが、「中国人の心の分かる」検索エンジンの言い方のほうが正しいかもしれません。しっかり親と青少年の心をつかむサービスを出しています。

百度のショッピングモールの出店募集は続いて長江三角洲、珠江三角洲の周辺都市、その他の大都市や省都でも同時に行う予定です。具体的なリリース日はまだ公表されていませんが、発表された情報によると、年末に正式にオープンするそうです。C2C電子商取引サイトとしてTaobao、eBayなど中国での大手C2Cサイトに大きな影響をもたらすと予想されます。

インターネットやネットビジネスの発展に従って、ユーザーの購買心理や行為などが変わろうとしています。最近のiResearchの調査によると、中国国内のユーザーの中で、インターネットでショッピングする前に、関連商品の情報をサーチエンジンを使ってリサーチした人は49％にも達しました。百度での毎日10億回以上の検索の中でも、ショッピングに関する情報やキーワードが大半を占めています。サーチエンジン市場で圧勝している百度は、TAOBAOなどと比べてオンラインショッピングモールへの参入が遅かったことをあまり心配していないかもしれません。

5月の新たな調査によりますと、去年の中国電子商取引の総取引額は594億元でした。90.4％の増加で、一人当たり1080元を消費しています。

1. Motorola（モトローラ）
会社がカーラジオの生産をはじめたごろ、創始者Paul Galvinは社名をMotorolaに変更しました。最初の社名はVictrolaでした。

2. Microsoft（マイクロソフト）
コンピューターソフトウェアの研究と開発に注力していくことを表すため、ビル・ゲイツは社名をMicrosoftと命名しました。当初はMicro－Softでしたが、後に真ん中の“－”を省きました。

3. Lotus（ロータス）
Lotusは「蓮華座」（座禅の座り方）から社名を取りました。創始者ミッチ・ケイパはインドの宗教家マハリシ・マヘッシ・ヨギの弟子で、東洋思想の影響を受け、トランセンデンタル・メディテーション（Transcendental Ｍeditation超越瞑想）の先生もしていました。

4. Intel（インテル）
元々Bob NoyceとGordon Mooreは会社を“MooreNoyce″にしたかったそうですが、あるチェーンホテルですでに登記済みであったため、社名を集積電子「INTegratedELec-tronics」の略語「Intel」に変更しました。

5. Hewlett－Packard（HP）
創始者Bill HewlettとDave Packardはコインを投げて社名を決めました。Hewlettが勝ったようです。

6. Hotmail（ホットメール）
当初発案したのは創始者Jack Smithです。どのパソコンでもWebブラウザを通して電子メールの送受信を実現できるようなサービスを目指してました。Sabeer Bhatiaは企画の段階で、様々な”mail”を含む名前を試し、最終的に”Hotmail”にしました。「Hotmail」の中に「html」（ハイパーテキスト・マークアップ・ランゲージ）の文字を含んでいるからです。（1998年Hotmailはマイクロソフトに4億ドルで買収されました。）

7. Cisco
“Cisco”の社名は何かの頭文字というわけではなく、サンフランシスコ（SanFrancisco）最後の5文字です。

8. Adobe
創始者John Warnockの家の裏側にAdobeCreekという川があったからだそうです。

ユーザーはOperaの中国語版をダウンロードすれば、百度の検索機能をそのまま利用できます。6月12日、Operaは最新バージョンOpera9.5の正式版をリリースしました。最新版のOperaは主流のOSをサポートし、ユーザーはhttp://www.opera.com/から無料で入手できます。

Analysys Internationalの統計によると、約1億の中国人ユーザーが、毎週すくなくとも1回検索エンジンを利用します。OperaのCEO Jon von Tetzchner 氏の「われわれはOperaの新しい機能と中国最大の検索エンジンの融合を期待する」との発言に対して、百度の副総裁沈浩宇氏は「Operaのような想像性に富んだネット企業との提携によって、Operaのユーザーによりよい中国語検索サービスを提供できることを信じる」と返しました。

オペラは中国でのシェアはそれほど高くありませんが、ブラウザのデフォルト検索エンジンの争奪戦は熾烈です。

前日公表された第2回申請結果によると、動画サービス「悠视网」、「酷6网」、「六间房」、以上の３社が新たにサービスを提供できるライセンスを取得しました。逆に中国国内動画配信シェアトップ３の「土豆网」、「优酷网」、「我乐网」は依然取得できていないままです。今回ライセンスを取得した3社の中「酷6网」と「六间房」は動画シェアサービスで、「悠视网」は中国国内ではじめてライセンスを取得したP2P動画配信webサイトになりました。

Googleの最新サービス 「Skip Intro」は自動的にサイトのメインページを割り出して、検索結果に直接メインページに飛ぶボタンを自動的に追加してくれます。上記サービスをリリースしたことによって、デザインに凝った入り口ページの有用性はさらに下がります。サイトの構成を考えるときには検討が必要です。

両者は基本的に同じ中国語です。元は同じ漢字ですから、長年使ってきた間、書きにくい漢字は簡略化されて、簡体字が生まれたわけです。両者の間には翻訳が必要ありません。微妙に表現上の違いがあるため、漢字変換を行った上、監修と校正が必要と思われます。

国連は1971年から中国語オフィシャルの文字を簡体字に定め、以来各国際機構にも簡体字を利用してきました。 繁体字は現在主に台湾、香港、マカオ、北米の華僑圏内で使われています。使用総人口は三千万人です。簡体字は中国大陸、マレーシア、シンガポールおよび東南アジアの華僑圏内で使われています。総人口は十三億を超えています。

タイトルを除く文章の本文を表示するには12pxの「宋体」（日本の明朝体）がお勧めです。
小さくしたい場合11pxの「明細体」（Mingliu繁体字フォント）も良いです。
上記のほかにタイトルによく用いられるフォントは「黒体」（日本のゴシック体）、「微軟雅黒」windows　VISTA用のゴシック体です。

下記をご参照ください。

震災後の生々しい被災地の報道は中国人の保険意識を喚起しました。「保険」「生命保険」「保険会社」「保険購入」など上記に挙げたキーワード以外も、企業財産保険、家庭財産保険なども注目されるようになりました。突然の災害によって、各保険は地震被害を弁償するかどうかが、判断の決め手になります。本来オフシーズンの保険会社も緊急キーワード広告の予算を増やして、受注拡大を図っています。

今回の例でもわかると思いますが、キーワード広告を出すタイミングはじっくり考える必要があります。時間については、他の例を挙げてみましょう。会社員の個人消費をターゲットにしている商品があるとすると、ベストの出稿時間は午前12時～2時、午後7時以後ということになります。中国では会社員は「朝九晩五」族とも呼ばれています、つまり朝九時出勤、午後五時退社の定時出勤者という意味です。インターネットをチェックする時間はお昼の2時間と午後の退社後になります。

外資企業には直接ICPライセンスの運営は許されていません。外資webサイト通常のやり方は中国国内資本の子会社を通して、ICP関連の電子ビジネス業務を運営し、実際にあがった利益は技術サポートなどの名目を付けて、海外の本社に移転する仕組みです。

有名な例を挙げると、ebayは中国国内企業「易趣」,アマゾンは中国国内企業「卓越」をそれぞれ買収し、中国国内の子会社を通してサービスを運営しています。Google中国も中国にgoogle.cnを開設するときに，中国国内のwebサイト「赶集网」のICPを借りたことがありました。それが原因で、情報産業部の調査が入ったこともありました。少なくとも、今現在中国向けに独自のネットショップを開設する場合、ICPライセンスが難関となっています。

キーワード多ければ多いほど精度が上がる、検索結果数が減る

例を挙げてみます。「クロサギ」の主演男優のことを知りたい（日本ドラマは中国でも人気）場合、 通常中国のユーザーは下記のような行動をします。百度にアクセス、検索ボックスに「クロサギ」の中国名「欺诈猎人」を入れて検索、返ってきた検索結果の中に、最も調べたいものに近い結果を選びます。
検索時に使うキーワードが多ければ多いほど、情報の質が上がることは中国のユーザーも知っているので、そこで得た情報が足りなければ、「クロサギ　主演男優」の中国語「欺诈猎人　男主角」を入れて検索する人も出てくるでしょう。

キーワードの選択

例を挙げてみます。「フリーの解凍ソフトはどこから入手できますか？」 という疑問がある場合、恐らく中国のユーザーも例文中の名詞と動詞をピックアップして接続詞などは省いで検索すると思います。「フリー　解凍ソフト」で検索する人がほとんどでしょう。

上記テクニックを使っても満足できる内容が得られなかった場合は、中国人ユーザーは恐らく以下の行動を取ります。
１．キーワードを変えてみる
２．ほかの検索エンジンを使ってみる（恐らくGoolge中国）
３．Q＆Aサービスを利用してみる （百度知道）

新しい機能というよりは、ユーザーに「Gmailの開発に参加する機会を与える」という表現のほうが正しいかもしれません。ユーザー参加型のＧmail開発を目指しています。Googleの有名な“20％フリータイム”の制度により、Googleのエンジニアは毎週仕事日の５日目をフリータイムにしていますので、自分の好きなプロジェクトを自由に開発できます。

Googleの検索以外でもっとも重要と言えるであろうサービスＧmailだけあって、たくさんのエンジニアがそれをめぐって開発してきました。現在、Googleはこれらフリープロジェクトから生まれた成果を利用することを図って、Gmail Labsを作ろうとしています。Gmailの利用者はアカウント中にリンクしているGmail Labsのサービスを体験できます。ユーザーの反響やフィードバックの結果によって、GoogleはGmailにこれらのサービスを追加するかどうか判断します。勿論、実験的なサービスは随時削除できます。

Gmailは2004年4月1日にデビューして以来、現在もなお、メールの容量を増やし続けています（2008年5月30日現在、約6.7ギガバイト）。中国のネットユーザーに絶大な人気を誇ります。

１．海外からのブランド品の購入は、中国国内で買うよりかなり安くなります。特に欧州では、12%～16％の 高い税金の払い戻しがあるので、ある商品を買うと、中国国内で購入するより40％ぐらいに安くなることもあります。

２．中国国内で買えない新商品、たとえばIPhone、PS3、Wiiなど、海外の購買代行者を経由していち早く購入することできます。

多くの海外にいけない中国人は、海外にいる自分の知り合い・友達に頼んで、海外から物を買います。プロの「購買代行者」が出現するわけです。中国のB2C最大手タオバオ（TAOBAO）で「香港購買代行」を検索すると、25460件検索結果が出てきます。「日本購買代行」の検索結果は32791件です。

現時点では、中国向けのネット販売は法律、物流などの面でクリアしにくい条件がたくさんあります。代わりに購買代行者向けに何かができたら、新しいタイプのビジネスを創出できるかもしれません。

■ 購買代理業者が強くなる背景には、情報化によって顧客に情報がふんだんに伝わるようになって、生産者からの単純なプロモーションにはのらないようになってきたからである。

■情報化にともなって顧客側が持つ情報量が増えるが、顧客に関する情報の流通と顧客の認知力には制限があるために、顧客側により近い購買代理業者の力が相対的に強くなる傾向がある。

國領 二郎 氏の著作より